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東京穀物商品取引所の歴史
 日本の先物取引の始まりは、江戸時代中期の1730年（享保15年）大坂堂島米会所での米取引までさかのぼります。
一方、江戸では大阪より少し遅れて東日本の廻米について、小網町、小舟町、あるいは藩の蔵屋敷において米会所が開設されました。
東京穀物商品取引所は、1874年（明治7年8月）、米の先物取引のために設立された中外商行会社を源として、蛎殻町米会所、東京米商会所、東京米穀取引所と変遷し、1908年（明治41年）に東京米穀商品取引所になりました。そして第二次世界大戦により統制経済が強まり、1939年（昭和14年）7月に閉鎖を余儀なくされました。
そして、1951年（昭和26年）の雑穀統制解除をきっかけとして、1952年（昭和27年）9月に農産物の先物取引を行う取引所として新たに設立されました。
東京穀物商品取引所の上場商品
商品取引所で取引されている商品を『上場商品』と言います。東京穀物商品取引所では、次の商品が上場商品として取引されています。
 とうもろこし
主産地である米国のアイオワ、イリノイなど１０州（コーンベルト地帯）で、世界総生量の約１／３が生産されます。我が国は、ほぼ全量を輸入（９割以上は米国）しており、用途は７割が飼料、その他食品などに使用されます。
 非遺伝子組換大豆（Non-GMO大豆）
遺伝子組換えされていない食品用の大豆で、我が国の輸入される食品用大豆のほとんどがNon-GMO大豆となっています。しかし、米国でのNon-GMO大豆の作付け面積は、年々減少傾向にあります。
 一般大豆
遺伝子組換え不分別の大豆です。アメリカが最大生産国であるものの、近年はブラジル、アルゼンチンなど南米での生産量が増加しており、この２ヶ国の合計が、アメリカを上回るまでになりました。
 大豆ミール
ほとんどが飼料用の植物性蛋白原料として消費されています。消費量の約８割は国内で生産されますが、原料の大豆は全て海外から輸入しています。畜産需要の拡大に伴い、ここ１０年で約1.6倍の伸びをしめしています。
 コーヒー生豆（アラビカ種）
世界のコーヒー生産の７割を占める最もポピュラーな品種です。我が国は、世界第３位のコーヒー消費国として、ブラジル、コロンビア、エチオピア、グアテマラなどから全量を輸入しています。
 コーヒー生豆（ロブスタ種）
病気や害虫に強いことを特長とし、世界のコーヒー生産量の約３割を占めています。主産国は、ブラジル、インドネシア、ベトナム、アフリカ諸国などです。
 小豆
和菓子などの原料として広く用いられ、北海道産を中心に、不足分を中国などから輸入しています。近年は、関税のかからない製あんでの輸入が増加しています。
 粗糖
世界各国で生産されていますが、大部分は自国で消費され、世界に流通する輸出入量は約３，５００万トンです。日本では、オーストラリア、タイなどから年間１６０万トンを輸入しています。
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